副業を始める時に最低限押さえるべき「３つの大切なポイント」とは？
副業を始める時に最低限押さえておくべくポイントは何でしょうか？この記事では、副業を考えている人のために「副業を始める際に押さえるべき大切な３つのポイント」について解説しています。副業を始めようと考えている方は是非この記事ををご覧ください。
副業を始める場合、事前に押さえてほしい大前提のポイントについては、「個人起業を始める時に押さえるべき３つの大切なポイント」をご覧ください。
この記事では、副業を始める際に最低限心得ておくべき「３つの大切なポイントだけ」に絞ってお伝えします。
１．副業を成功させるには、限られた時間を最大限有効に使うこと！
副業を始める場合、一番問題となるのが「時間」です。
副業とは本業にプラスして行う仕事ですから、間違いなく、あなたの限られた時間を圧迫します。
Time is money（時は金なり）。
副業では、とにかく限られた時間を最大限有効に使うことが成功の鍵となります。
かく言う僕も、サラリーマン時代は起業準備のために時間を確保するのが本当に大変でした。
多くの場合、副業を考えている人の本業は会社勤めでしょう。平日の労働時間は、通勤時間を入れて考えると朝７時から夕方７時までの１２時間ぐらいは少なくとも拘束されます。
ちなみに副業をするなら、本業での残業はできるだけなくす工夫が必要です。
もし残業した方が副業するよりもメリットがある（収入面や仕事のやりがい等）なら、副業しないで残業をし続けたほうが明らかに効率的なので、本末転倒にならないようによく考えましょう。
さて、平日の場合、本業で１２時間は拘束されるので、残りの１２時間の中で副業にどれだけの時間をあてらるか？が鍵となります。
残りの１２時間の中では睡眠時間が大きなパイをしめますが、無理して睡眠時間を削ると本業にも支障をきたすことになるのである程度十分な睡眠時間（５～７時間）は確保する必要があります。
と同時に大切なのは睡眠の質を高めることです。結局、どんなに副業の時間が確保できたとしても、頭がボーっとして作業効率が落ちたら意味がありません。
短時間でいかに集中してパフォーマンスを上げるか？が副業を成功させる秘訣です。
睡眠時間以外にお風呂や身支度、食事などの時間をざっと計算すると２～３時間は必要です。となると、平日で副業にさける時間は大体２～５時間くらいです（通勤している人は通勤時間も有効に使う工夫を考えましょう）。
結論として、平日の２～５時間をいかに集中して効率よく副業の時間にあてられるかが勝負になります。
ネットサーフィンやYOUTUBEなどをぼーっとみていたら、あっという間に時間を無駄にしてしまいますよ！そうならないためにも、スケジュール帳や時間管理アプリなどを使って、副業のための時間をブロックしてしまいしょう。
グーグルを使っているなら、グーグルカレンダーで十分に時間管理ができます。スケジュール表に時間をブロックするだけでも行動しやすくなるのですぐに取り組んでみてください。
ちなみに主婦（主夫）の方の場合には、子育てされている人とそうでない人とでは、時間の自由度が大きく異なります。子育てされてない方は工夫次第では、会社員よりも多くの時間を副業に使えるので有利です。
子育て中の方が副業を始める場合には、限られたスキマ時間をいかに活用するか？と同時に配偶者の方の協力も欠かせません。家族との時間はとても大切ですから、バランスを失わないように時間配分を考えましょう。
平日に時間を確保することができない場合には、週末の２日間を最大限に利用しましょう。
週末はたっぷり時間が使えるので副業するにはベストな時間帯ですが、ダラダラ過ごすとあっという間に時間は過ぎ去ってしまいます。
週末の２日間を効果的に使うために、平日同様、副業のための予定時間をスケジュール表にブロックしてしまいましょう。
副業を始める場合は、とにかく「時間との勝負」です。
限られたスキマ時間をいかに有効に活用できるか？
途中で挫折しないためにも、無理をしすぎないで継続的に行動できるようなタイムスケジュールを立てましょう。
２．副業がバレても大丈夫なように対策しておくこと！
副業を始める場合、悩みトップ３に入るといってもいいのが、「副業がバレないか？」です。
2018年、厚生労働省が働き方改革の一環として、モデル就業規則から副業・兼業を禁止する規定を削除したことで、一気に副業ブームが加速しました（2018年は「副業元年」と言われる）。
この副業ブームを受けて、副業を解禁し始めた企業も増え始め、以前と比べて副業が非常にやりやすい状況になっています。
とは言え、依然として副業を禁止している企業も多く、リクルートキャリアが2020年3月にプレスリリースした「兼業・副業に対する企業の意識調査（2019年）」によると約70％の企業が未だに副業を禁止しています。
副業をOKにしている会社で働いている人は、正々堂々と副業できるのですが、問題は副業を禁止している会社に勤めている人が副業したい場合です。
結論からお伝えすると「自己責任でバレないようにやる！」しかありません。
当然バレる可能性もあるので、バレた場合にどうなるのか？について会社の就業規定などを事前に確認しておく必要があります。
最悪を想定して、もし解雇された場合、退職金は支給されるかどうかも含めて対策を立てましょう。
一つの確実な方法として、副業がOKな企業に転職するのもありです。もしくは、独立起業できるようにちゃんと事前に準備しておくという方法も十分ありでしょう。
あまり表だっては言えませんが、副業がバレないようにする方法は実はあります。
ただ100％バレないかと言われれば、100％とは言えないので、万一バレた時のために事前の対策を考えておくのがベストな対策です。
副業が禁止されている企業で働いている人が副業する場合には、一定の「覚悟」が必要です。
そのためにも、「なぜ副業するのか？」「副業は今のあなたにとってどれほど大切なことなのか？」を十分に考えておく必要があるでしょう。
３．副業を始める際に出口戦略を考えておくこと！
副業を始める場合の最後の大切なポイントは「出口戦略を考えておく」です。
「ずっと副業を続けるのか？」
あるいは
「副業で成功したら独立起業するのか？」
副業で稼げるようになってくると、副業に使う時間やエネルギーは必然的に増えていきます。
そうなると、本業に支障が出始めたり、心身に無理がかかってきたりします。
副業で稼げるようになればなるほど、反対に苦しい状況になってくるというジレンマが起こるのです。
「もしそうなるなら、副業をセーブすればいいじゃないか？」
と言う人もいますが、実際はそんなに簡単ではありません。どんどん稼げるようになって副業が上手くいっているのを止めようとするのは、人間の欲望を抑え込むことになるので、非常に難しいのです。
もし、副業をやり続けるという場合には、本業とのバランスをどう取るか、が重要になります。
ある程度割り切って、本業は定時で切り上げるようにする。出世や昇給を諦めるという選択も必要になったりします。
もし、本業でも頑張り続けたいという欲張りな人は、副業を配偶者や第三者にタスクアウト（委任）するという選択肢もありです。
その場合には、タスクアウトした人に一定の報酬を支払う必要がありますが、時間が大幅に確保できるので、本業でも頑張り続けたい人にはお勧めな方法です。
次に「独立起業」という選択について考えてみましょう。
副業から独立起業に移行する場合、いくつか重要な判断基準があります。
一つは収入面です。独立起業した場合にこれまで以上の生活レベルを維持できるかどうかの見通しが立つかどうかがポイントです。見通しが立つのであれば、最初の条件はクリアです。
もう一つは「やりがい」です。別の言い方をすると、「今後長くその仕事を続けたい」と思えるかどうか、です。やりがいがなければ、困難に直面した時に挫折する確率が高いでしょう。
実は、副業から独立起業に移行させるパターンは、事前に色々テストしたりもできるので、いきなり独立起業するよりも失敗するリスクが少なく、お勧めの方法です。
唯一の難点は「時間の確保」ですが、時間を上手く使うことができれば、副業から独立起業へ移行したほうが堅実です。
いずれの場合においても、「出口戦略」をあらかじめ考えておくことは、副業を成功させるうえでとても大切です。
４．３つのポイントのまとめ
以上、副業を始める場合に最低限押さえておきたい３つの大切なポイントについて伝えしました。
まとめると、
【ポイント1】
限られた時間を最大限有効に使うこと！
【ポイント2】
副業がバレても大丈夫なように対策しておくこと！
【ポイント3】
出口戦略を考えておくこと！
です。
副業を考えている人は、是非参考にされてみてください。
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國武大紀（エグゼクティブコーチ/コーチング起業の専門家/組織変革コンサルタント
Link of Generation 代表取締役。1972年生まれ。滋賀県出身。大学卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)に入行。その後、JICA(国際協力機構)に就職。以後16年間にわたり、発展途上国の国際協力に従事。LSEに留学し、組織心理学の修士号を取得。名古屋大学大学院(国際開発研究科)客員准教授として指導。その後、外交官(OECD日本政府代表部一等書記官)となる。
現在は、エグゼクティブコーチング、自己実現コーチングのほか、プロコーチを目指す３０代から５０代を中心にコーチングビジネスを教えている。３ヵ月以内で100万円～1000万円以上の売上を実現したコーチやクライアントが多数いるほか、自分には無理だと思っていた夢や願望を実現させているクライアントも続出している。そのほか、リーダーシップ開発や組織変革を専門とするコンサルタントとしても活躍。
著書に『聞く力こそが最強の武器である』、『聞く力こそが最強の武器である』（ともにフォレスト出版）、『評価の基準』（日本能率協会マネジメントセンター）がある。
【経歴・資格等】
ロンドン政治経済大学院（LSE）組織心理学修士号
日本能率協会マネジメントセンター認定パートナーコンサルタント
元名古屋大学大学院（国際開発研究科）客員准教授（2011年～2013年）
元社団法人Coaching College認定プロフェッショナル・コーチ
Co-Active Coaching 応用コース修了（国際コーチ連盟）
NLP（神経言語プログラミング）プラクシテョナ―取得（全米NLP協会認定）
LAB(言語と行動)プロファイリング・プラクティショナー取得（全米NLP協会認定）
アクション・ラーニング組織強化コース修了（日本アクションラーニング協会）
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